高齢の家族や介護、看護中の身内がいても、いつかその時が来るとはわかっていても、実際に人が亡くなると、葬儀までの段取りは急展開で進んでいきます。亡くなった後には、看取ってくれた病院や、自宅で亡くなった場合でも医師の立ち会いや診断の手続きから始まり、知らせるべき相手を選んで連絡する、なきがらの安置場所を決めつつ、お通夜や葬儀の場所を探すなど、するべきことは山積みですが、基本的には手分けをすることはできずに、一番の近親者が自分で決断をする必要があります。遺族が一人の場合は異議が出ることもありませんが、故人に複数の子供がいる場合などは、身内で静かに送りたいという意見や、多くの知人に偲んでもらいたいという意見など、異なる意見が出ることも少なくありません。また、葬儀のやり方に対する異なる意見は、料金の負担にも影響します。
全員が話し合って決めた方法なら料金を分担できても、方法に反対していた兄弟から、料金を負担しないという意見が出ると、故人を安らかに見送ることもできなくなってしまいます。葬儀は、遺族のものであるよりも故人のためのものであること、誰も一度は通る道であることから、まずは葬祭業者を決めて、第三者でもあるプロとしての意見を聞きながら話し合うのが効果的です。遺族の中で、まず喪主を決めること、葬祭業者には喪主を中心に、身近な遺族はできるだけ話し合いの場に立ち会って物事を決めると、後で料金の分担などでもめることもなく安心です。